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タネとチエ

株式60% / 債券40%

欧米で長く「標準形」として扱われてきた構成。株式のリターンを取りつつ、債券で振れ幅を抑える考え方の一例。

これは推奨ではありません

一般に紹介される考え方の「例」として掲載しています。この配分を採用することを勧めるものではありません。

株式60% / 債券40% の資産配分
資産クラス配分性質
全世界株式60%先進国・新興国を時価総額に応じて広く含む。1本で世界の株式に分散できる。
先進国債券25%米国・欧州などの国債・社債。円建てで見ると為替の影響を強く受けるため、名前の印象より値動きは大きい。
国内債券15%日本国債などが中心。値動きが小さく、株式が下がる局面で相対的に持ちこたえやすい。金利が上がると価格は下がる。

期待リターンとリスク(理論値)

期待リターン

4.41%

リスク(標準偏差)

15.63%

約68%の年が収まる範囲

-11.2% 〜 20.0%

約95%の年が収まる範囲

-26.9% 〜 35.7%

下振れの数字を先に見てください

この配分では、20年に1回程度は年間 -27% ほどの下落が起きる前提で計算しています。1,000万円なら -269万円 ほどの増減です。この数字を見て「続けられそうか」を確かめるのが、この表の使い方です。

なお、実際のリターンの分布は正規分布より裾が厚いため、これより極端な年も起こりえます。

資産配分

単位: %

株式60% / 債券40% の内訳値は「データを表で見る」の表にあります。

  • 全世界株式
  • 先進国債券
  • 国内債券
データを表で見る
資産配分
資産クラス配分
全世界株式60.0%
先進国債券25.0%
国内債券15.0%

この配分の考え方

  • 株式で成長を取り、債券で下落を和らげるという役割分担が分かりやすい。
  • 株式100%より下落幅が小さいため、途中でやめてしまう確率を下げやすい。

留意点

  • 2022年のように、株式と債券が同時に下落する年もあります。債券は保険ではありません。
  • 外国債券は為替の影響を受けるため、円建てでは名前の印象より値動きが大きくなります。

計算の前提

期待リターン・リスク・相関の前提値は、来歴が2つに分かれています。国内債券・先進国債券・国内株式は年金積立金管理運用独立行政法人が公表している前提値、それ以外は長期の一般的な水準を参考に本サイトが置いた前提値で、後者には「未確認」と付けています。日本の公的機関が資産クラス別の前提値を公表しているのは伝統的な4資産までで、新興国・REIT・金には公表値がありません。先進国株式については公表値はあるのですが、その対象指数が本サイトの区分と一致しない(新興国を含み、日本を含まない)ため当てていません。また、公表されている期待リターンは4つの経済シナリオごとに示されていて、本サイトはそのうち1つを使っています。シナリオを変えれば数字も動きます。来歴の違う前提値を1つの式に入れているので、配分どうしの差には前提の出どころの差も混じります。前提が変われば計算結果も変わるため、絶対値ではなく「配分を変えたときにどちら向きにどれくらい動くか」を見る目的でご利用ください。

この配分で使っている資産クラスのうち、先進国債券・国内債券は公表されている前提値、全世界株式は、本サイトの区分に当てられる公表値が無いため本サイトが置いた前提です。資産クラスごとの内訳はアセットアロケーションのページに一覧で出しています。

期待リターンは各資産の期待リターンの加重平均(Σwᵢμᵢ)、リスクは相関を考慮した√(wᵀΣw) で計算しています。相関が低い資産を組み合わせるほど、リスクは加重平均より小さくなります。

ほかの配分と比べる

アセットアロケーションの一覧で、すべての配分例の期待リターンとリスクを横並びで見られます。

並びは一覧と同じで、評価の順位ではありません。ここに挙げたどれかを勧めるものでもありません。

配分は置いたあとも時間とともにずれます。ずれをどう扱うかは見直しとリバランスにあります。