更新履歴
いつ、どの記事を公開し、どの出典から何を転記したかの記録です。掲載している数値には基準日と取得日を付けているので、その日付を集めればこの一覧になります。手で書いた履歴ではありません。
- 記録の件数
- 44件
- 最終更新
- 2026年8月30日
- 未確認の値
- 22件
未確認の値を隠していません
公式資料にあたれなかった数値は「未確認」と表示したうえで掲載しています。掲載をやめるか、未確認と書くかの二択で、黙って載せることはしません。この一覧にも件数をそのまま出しています。数値の位置づけはサイトについてに書いています。
2026年8月
- 記事を公開「扶養の壁」は、2つの別の話
税の扶養と社会保険の扶養は、決まり方も、超えたときに起きることも違います。どちらが自分に効くのかを、確かめる順番から整理します。
- 記事を公開40代・50代から始めるとき
「もう手遅れ」と感じている人へ。若い頃と同じにはなりませんが、この年代にしかない有利な条件もあります。焦って踏み外さないための整理。
拠出できる上限額が引き上げられ、加入できる年齢の上限も広がります。何がいつから変わり、自分の区分だとどうなるかを、確定している部分と、まだ示されていない部分に分けて整理します。
- 記事を公開キャッシュフローと FIRE
キャッシュフローとは何か、働くことはキャッシュフローなのか。FIRE とサイドFIRE が実際のところ何を指しているのかを整理します。
- 記事を公開こどもNISAと、子どもの資産形成
2027年1月から未成年もNISA口座を開けるようになります。通称「こどもNISA」と呼ばれているものです。決まっている内容、ジュニアNISAとの違い、子ども名義で運用するときの論点。
- 記事を公開だまされないために
典型的な手口、SNSの情報の読み方、そして相談先。知っているだけで確率が下がります。
- 記事を公開なぜ投資という話になるのか
預金だけでは足りないかもしれない、と言われる理由を、感情ではなく数字で確認します。
- 記事を公開リスクとは何か
リスクは「危険」ではなく「ふれ幅」。この定義を押さえると、詐欺の見分けもつくようになります。
- 記事を公開下落したときにどうするか
暴落は必ず来ます。来てから考えるのではなく、来る前に決めておくための整理。
- 記事を公開勤務先の制度を確認する
企業型DC、マッチング拠出、財形、持株会。使えるのに気づいていない人が多い制度。
- 記事を公開口座を開く
どこで開くか、何が必要か、開いたあと最初にやること。手続きでつまずかないために。
- 記事を公開自営業・フリーランスの制度
会社員より公的年金が薄いぶん、自分で使える制度が手厚く設計されています。その全体像。
- 記事を公開借入と投資、どちらを先にするか
金利の水準で判断します。住宅ローンと消費者ローンでは、答えが変わります。
- 記事を公開住む場所と、住まい方
首都圏は給料が高いが物価も高い。実際どちらが有利なのか。賃貸と持ち家はどう比べるのか。数字で見える部分と見えない部分を分けます。
- 記事を公開出口戦略：取り崩し方をどう決めるか
積立の話に比べて語られない、使う段階の設計。積立期の常識が逆になる点がいくつかあります。
- 記事を公開生活防衛資金
投資を始める前に現金で確保しておく額と、その理由。守りではなく、続けるための装置です。
- 記事を公開判断が分かれる論点
全世界株式1本にするか、NISA枠に何を入れるか、分配金で現金収入を作るか。答えが1つに決まらない問題を整理します。
- 記事を公開保険と投資は、分けて考える
日本の世帯の約9割が生命保険に入っています。その前に公的保険で何が賄われるか、そして「投資型保険」は投資なのかを整理します。
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）「基本ポートフォリオの考え方」より。基準日 2025年4月1日
年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）「業務概況書・運用実績」より。基準日 2026年6月30日
デジタル庁 e-Gov法令検索「確定拠出年金法施行令 第36条（拠出限度額）」より。基準日 2026年8月30日 ／ 施行 2026年12月1日（未施行）
金融庁「NISAを知る／新しいNISA」より。基準日 2024年1月1日
厚生労働省「iDeCoがパワーアップします！（令和8年12月からの拠出限度額引き上げ）」より。基準日 2026年8月30日 ／ 施行 2026年12月1日（未施行）
金融庁「令和8（2026）年度税制改正について（税制改正大綱における金融庁関係の主要項目）」より。基準日 2026年3月31日 ／ 施行 2027年1月1日（未施行）
財務省「令和8年度税制改正の解説（租税特別措置法等（所得税関係）の改正）」より。基準日 2026年3月31日 ／ 施行 2027年1月1日（未施行）
金融庁「2023年までのNISA（ジュニアNISA）」より。基準日 2024年1月1日
Thomas Piketty / Harvard University Press「21世紀の資本（Capital in the Twenty-First Century）」より。基準日 2014年1月1日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
ブラックロック「iShares ETF 商品情報」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
大和アセットマネジメント「iFree／iFreeNEXT シリーズ 交付目論見書」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
BlackRock / iShares「iShares ETF product pages」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim シリーズ 交付目論見書・月次レポート」より。基準日 2026年8月30日 うち 7件は公式資料での確認が取れていません。
ニッセイアセットマネジメント「＜購入・換金手数料なし＞ニッセイ インデックスシリーズ 交付目論見書」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
野村アセットマネジメント「NEXT FUNDS シリーズ 交付目論見書」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
楽天投信投資顧問「楽天・インデックス・シリーズ 交付目論見書」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
レオス・キャピタルワークス「ひふみプラス 交付目論見書・月次レポート」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
SBIアセットマネジメント「SBI・Vシリーズ／SBI・全世界株式 交付目論見書」より。基準日 2026年8月30日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
The Vanguard Group「Vanguard ETF product pages」より。基準日 2026年8月30日 うち 3件は公式資料での確認が取れていません。
日本銀行「外国為替市況（東京市場 ドル・円 スポット中心相場）」より。基準日 2026年7月31日
日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査結果」より。基準日 2023年12月31日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
文部科学省「国立大学等の授業料その他の費用に関する省令／私立大学等入学者に係る初年度学生納付金平均額」より。基準日 2023年12月31日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
文部科学省「子供の学習費調査」より。基準日 2023年12月31日 うち 1件は公式資料での確認が取れていません。
厚生労働省「2024（令和6）年財政検証結果」より。基準日 2024年7月3日
国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口（令和5年推計）」より。基準日 2023年4月26日
総務省統計局「消費者物価指数（CPI）」より。基準日 2025年12月31日
この一覧の作り方
記事の記録は、各記事が持つ公開日と最終更新日から作っています。データの記録は、掲載している数値それぞれが持つ取得日と出典から作っています。同じ日に同じ出典から転記したものは、1件にまとめて件数で示しています。
履歴を別に書き起こしてはいません。書き起こす形にすると、書き忘れたときに、書き忘れたこと自体が分からなくなるためです。データを直せばこの一覧が動く、という関係にしてあります。
なお、ここに出るのは基準日と取得日を持つ形で管理している数値です。誤字の修正や表現の調整など、数値を伴わない変更は含みません。お気づきの点はtanetochie@gmail.comまでお知らせください。