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タネとチエ

物価(消費者物価指数)

お金の額が変わらなくても、買える量は変わります。その変化を測っているのが消費者物価指数です。

2020年の消費者物価指数(総合)

89.3

2025年 = 100

前年比

+3.2%

2020年の10,000円の購買力

8,930円

2025年時点

基準日 2025年12月31日 / 取得日 2026年9月5日

減っていないことと、損していないことは、ちがう。

なぜ: 物価が上がると、同じ金額で買えるものは減ります。2020年に10,000円で買えたものは2025年には約11,198円かかります。金額が変わらない預金は、購買力では目減りしています。

消費者物価指数の推移(総合)

単位: 2025年 = 100

2025年を100としたときの、各年の物価水準を示した折れ線です。値は「データを表で見る」の表にあります。

2013年から2021年ごろまではほぼ横ばいでしたが、2022年以降に上昇しています。

データを表で見る
消費者物価指数の推移(総合)
年指数
2013年84.7
2014年87.1
2015年87.7
2016年87.6
2017年88.1
2018年88.9
2019年89.3
2020年89.3
2021年89.1
2022年91.4
2023年94.3
2024年96.9
2025年100
この図を引用する

この図の URL

https://tanetochie.com/statistics/inflation/#cpi-index

出典表記の文例

タネとチエ「物価(消費者物価指数)」消費者物価指数の推移(総合)/原典: 総務省統計局「2025年基準 消費者物価指数(CPI)」(基準日 2025年12月31日)/https://tanetochie.com/statistics/inflation/#cpi-index

閲覧日は引用する側で付けてください(静的に配信しているため、こちらでは日付を入れていません)。もとの数値の利用条件は原典ごとに違います。扱いは図表についてと、ページ末尾の出典一覧に書いてある利用条件をご確認ください。

前年比の推移

単位: %

消費者物価指数の前年比(総合/生鮮食品を除く総合)値は「データを表で見る」の表にあります。

  • 総合
  • 生鮮食品を除く総合

マイナスの年(2016年、2021年)は、物価が前年より下がったことを示します。

データを表で見る
前年比の推移
年総合生鮮食品を除く総合
2013年+0.4%+0.4%
2014年+2.7%+2.6%
2015年+0.8%+0.5%
2016年-0.1%-0.3%
2017年+0.5%+0.5%
2018年+1.0%+0.9%
2019年+0.5%+0.6%
2020年0.0%-0.2%
2021年-0.2%-0.2%
2022年+2.5%+2.3%
2023年+3.2%+3.1%
2024年+2.7%+2.5%
2025年+3.2%+3.1%
この図を引用する

この図の URL

https://tanetochie.com/statistics/inflation/#cpi-yoy

出典表記の文例

タネとチエ「物価(消費者物価指数)」前年比の推移/原典: 総務省統計局「2025年基準 消費者物価指数(CPI)」(基準日 2025年12月31日)/https://tanetochie.com/statistics/inflation/#cpi-yoy

閲覧日は引用する側で付けてください(静的に配信しているため、こちらでは日付を入れていません)。もとの数値の利用条件は原典ごとに違います。扱いは図表についてと、ページ末尾の出典一覧に書いてある利用条件をご確認ください。

この数字が意味すること

2025年を100とする指数で見ると、2020年は89.3です。つまり、2020年に10,000円で買えたものは、2025年には約11,198円かかります。

裏返すと、2020年から現金のまま置いていた10,000円は、購買力でいえば約8,930円になっています。金額は1円も減っていないのに、です。

「コアCPI」とは

生鮮食品は天候によって大きく振れるため、これを除いた指標が「生鮮食品を除く総合(コアCPI)」です。物価の基調を見るために使われ、金融政策の判断でも重視されます。

さらにエネルギーも除いた「生鮮食品及びエネルギーを除く総合」もあります。どの指標を見るかで数字が変わるので、比較するときは同じ指標同士で比べる必要があります。

実質と名目

「名目」と「実質」は、見ている軸が違います。「名目」は表示されている金額そのもの、「実質」は物価の変動を除いた値です。給料が3%上がっても物価が3%上がっていれば、実質では変わっていません。

本サイトのシミュレーターで実質値を併記しているのは、この区別を見えるようにするためです。

注意すべきこと

  • 物価は必ず上がるものではありません。日本は長く上がらない状態が続きました。過去の傾向をそのまま将来に延ばすことはできません。
  • 消費者物価指数は平均的な家計の消費パターンに基づいています。実際に感じる物価は、何を買うかによって人それぞれです。
  • 物価が上がること自体が悪いわけではありません。賃金が同じだけ上がっていれば、生活は変わりません。問題になるのは、追いつかないときです。

授業で使う場合

このページのデータは、こども向けの「ねだんは、どうやって決まるの?」の単元で、そのまま使えます。ワークシートでは、この表からグラフを作り、10,000円の購買力を計算させる流れにしています。

出典

  1. [1]総務省統計局「2025年基準 消費者物価指数(CPI)(新しいタブで開きます)」(利用条件: 公共データ利用規約(第1.0版)(新しいタブで開きます))2026年7月分(2026年8月21日公表)から2025年基準。2024年12月以前は、旧基準の系列を2025年=100に換算した接続指数として公表されている。基準改定は5年ごとに来るので、取得日が新しいことは基準が新しいことを意味しない。
  2. [2]総務省統計局(政府統計の総合窓口 e-Stat)「2025年基準消費者物価指数 長期時系列データ(全国・年平均・中分類指数)(新しいタブで開きます)」(利用条件: 政府標準利用規約(第2.0版)に準拠(e-Stat 利用規約)(新しいタブで開きます))年平均の系列はここから転記する。接続指数は自分で計算しないこと(旧基準の指数を割り戻すと公表値と1桁ずれる)。統計局のサイト本体は公共データ利用規約(第1.0版)だが、e-Stat の規約は政府標準利用規約(第2.0版)に準拠のままなので、入手経路で規約名が違う。