教育費シミュレーター

なぜ「総額 ÷ 年数」では足りないのか

教育費でいちばん重要なのは、支出が均等に発生しないことです。大学入学の年に大きな山が来ます。

総額を年数で割った額を積み立てていると、その山の時点でお金が足りません。そのため本サイトでは、すべての支出時点で残高がマイナスにならない最小の定額を二分探索で逆算しています。単純な割り算より必要額は大きくなりますが、こちらが実際に必要な額です。

使う時期が近いお金の置き方

教育費は、使う時期と金額がほぼ決まっているお金です。この性質は、老後資金とは大きく異なります。

大学入学の直前に相場が下がっていると、必要な額に届かない可能性があります。そのため、使う時期が近づくにつれて、値動きのある商品から現金へ移していくという考え方が一般的です。想定利回りに控えめな数字を入れているのも同じ理由です。

この試算に含まれていないもの

• 高等学校等就学支援金、授業料減免、給付型奨学金などの支援制度。
• 受験にかかる費用（受験料、交通費、予備校など）。
• 奨学金や教育ローン。全額を自力で用意する必要はありません。選択肢として把握しておくと、必要な積立額の見え方が変わります。

児童手当を積立に回す場合

入力欄に月額を入れると、お子さん1人あたり18歳になるまで受け取るものとして、必要な積立額から差し引いて計算します。実際の支給額と支給期間は改正が入るので、お住まいの自治体の案内でご確認ください。金額をこちらで固定していないのはそのためです。

お子さんが複数いる場合

人数と年齢差を入れてください。全員が同じ進路をたどると仮定して、年齢差ぶんずらして計算します。 1人ずつ試算した積立額を単純に足すと、大きな支出が重なる年で不足します。この試算は「支出時に残高がマイナスにならない最小額」を求めるので、重なりを含めて1本で解いています。

進路が子どもごとに違う場合は、この試算では表せません。人数を1人にして別々に出したうえで、年ごとの表を足し合わせて重なりを見てください。

教育費を置く場所（ジュニアNISAとこどもNISA）

ジュニアNISA（2023年で新規買付を終了）の保有分の扱いと、2027年1月から未成年でも開設できるようになる非課税口座（通称「こどもNISA」）は、別の制度です。前者は保有分の払出しに、後者は12歳までの払出し制限に、それぞれ注意点があります。こどもNISAと、子どもの資産形成でまとめています。

どちらも非課税で運用できる器の話で、この試算が出す「いくら必要か」を変えるものではありません。上の「使う時期が近いお金の置き方」と合わせて考える部分です。