債券中心(安定重視の例)
数年以内に使う予定がある、または値動きに強い不安がある場合に取り上げられる構成の一例。
これは推奨ではありません
一般に紹介される考え方の「例」として掲載しています。この配分を採用することを勧めるものではありません。
| 資産クラス | 配分 | 性質 |
|---|---|---|
| 国内債券 | 45% | 日本国債などが中心。値動きが小さく、株式が下がる局面で相対的に持ちこたえやすい。金利が上がると価格は下がる。 |
| 先進国債券 | 20% | 米国・欧州などの国債・社債。円建てで見ると為替の影響を強く受けるため、名前の印象より値動きは大きい。 |
| 全世界株式 | 20% | 先進国・新興国を時価総額に応じて広く含む。1本で世界の株式に分散できる。 |
| 現金 | 15% | 元本は減らないが、インフレのぶん購買力は目減りする。 |
期待リターンとリスク(理論値)
期待リターン
1.94%
リスク(標準偏差)
6.19%
約68%の年が収まる範囲
-4.3% 〜 8.1%
約95%の年が収まる範囲
-10.4% 〜 14.3%
下振れの数字を先に見てください
この配分では、20年に1回程度は年間 -10% ほどの下落が起きる前提で計算しています。1,000万円なら -104万円 ほどの増減です。この数字を見て「続けられそうか」を確かめるのが、この表の使い方です。
なお、実際のリターンの分布は正規分布より裾が厚いため、これより極端な年も起こりえます。
資産配分
単位: %
債券中心(安定重視の例) の内訳値は「データを表で見る」の表にあります。
- 国内債券
- 先進国債券
- 全世界株式
- 現金
データを表で見る
| 資産クラス | 配分 |
|---|---|
| 国内債券 | 45.0% |
| 先進国債券 | 20.0% |
| 全世界株式 | 20.0% |
| 現金 | 15.0% |
この配分の考え方
- 値動きが小さく、必要なときに近い金額が残っている可能性が高い。
- 下落に耐えられずにやめてしまうくらいなら、比率を落として続けるほうが結果的に良いという考え方。
留意点
- インフレが続く局面では、購買力が目減りする可能性があります。「元本が減らない=損をしない」ではありません。
- 本当に数年以内に使うお金であれば、運用せず預金に置くほうが目的に合っています。
計算の前提
期待リターン・リスク・相関の前提値は、来歴が2つに分かれています。国内債券・先進国債券・国内株式は年金積立金管理運用独立行政法人が公表している前提値、それ以外は長期の一般的な水準を参考に本サイトが置いた前提値で、後者には「未確認」と付けています。日本の公的機関が資産クラス別の前提値を公表しているのは伝統的な4資産までで、新興国・REIT・金には公表値がありません。先進国株式については公表値はあるのですが、その対象指数が本サイトの区分と一致しない(新興国を含み、日本を含まない)ため当てていません。また、公表されている期待リターンは4つの経済シナリオごとに示されていて、本サイトはそのうち1つを使っています。シナリオを変えれば数字も動きます。来歴の違う前提値を1つの式に入れているので、配分どうしの差には前提の出どころの差も混じります。前提が変われば計算結果も変わるため、絶対値ではなく「配分を変えたときにどちら向きにどれくらい動くか」を見る目的でご利用ください。
この配分で使っている資産クラスのうち、国内債券・先進国債券は公表されている前提値、全世界株式・現金は、本サイトの区分に当てられる公表値が無いため本サイトが置いた前提です。資産クラスごとの内訳はアセットアロケーションのページに一覧で出しています。
期待リターンは各資産の期待リターンの加重平均(Σwᵢμᵢ)、リスクは相関を考慮した√(wᵀΣw) で計算しています。相関が低い資産を組み合わせるほど、リスクは加重平均より小さくなります。
ほかの配分と比べる
アセットアロケーションの一覧で、すべての配分例の期待リターンとリスクを横並びで見られます。
並びは一覧と同じで、評価の順位ではありません。ここに挙げたどれかを勧めるものでもありません。
配分は置いたあとも時間とともにずれます。ずれをどう扱うかは見直しとリバランスにあります。
免責事項
本サイトは情報提供のみを目的としており、金融商品取引法上の投資助言・代理業には該当しません。特定の金融商品の売買や資産配分を推奨・勧誘するものではなく、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。
掲載している資産配分は一般に紹介される考え方の「例」として提示するものであり、特定の配分を推奨するものではありません。
期待リターン・リスクは前提値に基づく理論値で、実際の運用成果を示すものではありません。前提値の来歴は2つに分かれていて、一部の資産クラスは公的機関が公表している前提値、残りは本サイトが置いた前提値です。どちらがどれかと、前提の置き方は資産配分のページに書いてあります。