ファンドの比べ方

ここが決まらないと、あとの比べ方が決まりません。連動対象指数が同じなら、どの運用会社の商品でも値動きはほぼ同じになります。逆に指数が違えば、コストが同じでも別物です。

• 「全世界株式」といっても、MSCI ACWI と FTSE グローバル・オールキャップでは、含まれる小型株の範囲が違います。
• 「先進国株式」には日本が含まれません（MSCI コクサイ）。全世界を持ちたいなら、日本と新興国を別に足す必要があります。
• 同じ指数に連動する商品を複数持っても、分散は増えません。

毎年、確実に差し引かれます。将来のリターンは分かりませんが、コストは分かります。同じ指数に連動する商品同士なら、ここが実質的にほぼ唯一の差になります。

• 年率0.1%と年率1%では、30年で結果が大きく変わります。0.9%の差が毎年複利で効くためです。
• ファンド・オブ・ファンズ方式（別のETFを通じて投資する形）では、投資先のETFの経費率も加わります。表示されている信託報酬だけでは実質コストが分かりません。
• 「実質コスト」は運用報告書で確認できます。売買委託手数料などが加わるため、信託報酬より少し高くなります。
• 海外ETFでは、経費率のほかに為替手数料と売買手数料がかかります。

規模が小さいまま資金が流出していると、繰上償還（運用の途中終了）のリスクがあります。強制的に売却されると、自分の意図しないタイミングで課税が発生します。

• 金額そのものより、増えているか減っているかの傾向のほうが重要です。
• 目論見書には繰上償還の条件（「受益権口数が◯口を下回った場合」など）が書かれています。
• 本サイトは個別の商品を挙げません。純資産総額は日々変動するものでもあるので、各ファンドの公式ページと最新の交付目論見書でご確認ください。

指数にどれだけ忠実に連動できているか。コストが低くても、連動が下手なら意味がありません。

• 運用報告書に、指数との差（トラッキングディファレンス）が記載されています。
• 設定からの期間が短いファンドは、この実績データが乏しいことになります。
• 実際には、低コストのインデックスファンド同士でこの差が判断を左右することは多くありません。

分配金を出すか、再投資するか。課税のタイミングが変わるため、課税口座では結果に差が出ます。

• 分配金が出ると、そのぶん基準価額は下がります。分配は「増えた分」ではなく「一部を現金化したもの」です。
• 課税口座では、分配のたびに課税されます。再投資型のほうが税の繰り延べが効きます。
• ETFは分配金を出すのが一般的で、再投資は自分で行う必要があります。
• 取り崩し期に入ると、判断を減らせるという意味で分配型に合理性が出てきます。局面によって答えが変わります。

外貨建ての資産を持つとき、為替の変動を打ち消すかどうか。ヘッジにはコストがかかります。

• ヘッジのコストは、おおむね2つの通貨の短期金利の差になります。金利差が大きいほど高くつきます。
• 株式は長期で見ると為替の影響が相対的に小さくなるため、ヘッジなしが選ばれることが多い部類です。
• 債券は期待リターンが小さいぶん、為替の変動が結果を大きく左右します。ヘッジありを選ぶ考え方があります。

どれだけ優れていても、自分の口座で買えなければ意味がありません。

• NISAのつみたて投資枠で買えるかどうかは、金融庁の基準を満たしているかで決まります。ETFは原則として成長投資枠のみです。
• 積立の設定ができるか、クレジットカード決済に対応しているかなども、続けやすさに関わります。
• 海外ETFは、取扱いのある証券会社が限られます。