老後資金シミュレーター
いくら必要かは、生活費から年金を引いた「不足額」から決まります。その不足額を何年ぶん用意する必要があるか、という形で計算します。
この試算について
すべて実質ベース（今のお金の価値）で計算しています。生活費と年金を現在の価値で入力し、インフレを差し引いた実質リターンで運用すると読み替えることで、毎年の引き出し額にインフレ調整が自動的に織り込まれます。
税・手数料は含まれていません。公的年金の額は、ねんきんネットでご自身の見込額をご確認ください。
条件を入力
平均寿命ではなく、長生きした場合を想定するほうが安全側の試算になります。
今のお金の価値で入れてください。インフレは実質リターンで調整しています。
ねんきんネットで自分の見込額を確認できます。初期値は2024年度のモデル世帯（夫婦2人）の額です。夫婦のどちらかが先に亡くなったあとは、世帯で受け取る額が変わります。遺族年金の見込みは年金事務所で確認できます。
インフレを差し引いた後の利回りです。名目5%・インフレ2%なら約2.9%になります。
入力した条件は URL に入っています。このリンクを開くと同じ試算が再現されます。
年金で足りない額（年間）
65万円
月 5万円
30年分をまかなうのに必要な資産
1,451万円
いまの想定資産との差
+549万円
足りている計算です
資産が尽きるまで
48.5年
113歳ごろ
資産残高の推移
単位: 万円
定額取り崩しでは、残高が尽きた時点で引き出しが止まります。
データを表で見る
| 年齢 | 期首残高 | その年の引き出し額 |
|---|---|---|
| 65歳 | 2,000万円 | 65万円 |
| 66歳 | 1,974万円 | 65万円 |
| 67歳 | 1,947万円 | 65万円 |
| 68歳 | 1,920万円 | 65万円 |
| 69歳 | 1,892万円 | 65万円 |
| 70歳 | 1,864万円 | 65万円 |
| 71歳 | 1,835万円 | 65万円 |
| 72歳 | 1,806万円 | 65万円 |
| 73歳 | 1,776万円 | 65万円 |
| 74歳 | 1,745万円 | 65万円 |
| 75歳 | 1,714万円 | 65万円 |
| 76歳 | 1,682万円 | 65万円 |
| 77歳 | 1,650万円 | 65万円 |
| 78歳 | 1,617万円 | 65万円 |
| 79歳 | 1,583万円 | 65万円 |
| 80歳 | 1,549万円 | 65万円 |
| 81歳 | 1,514万円 | 65万円 |
| 82歳 | 1,478万円 | 65万円 |
| 83歳 | 1,441万円 | 65万円 |
| 84歳 | 1,404万円 | 65万円 |
| 85歳 | 1,366万円 | 65万円 |
| 86歳 | 1,327万円 | 65万円 |
| 87歳 | 1,288万円 | 65万円 |
| 88歳 | 1,247万円 | 65万円 |
| 89歳 | 1,206万円 | 65万円 |
| 90歳 | 1,164万円 | 65万円 |
| 91歳 | 1,121万円 | 65万円 |
| 92歳 | 1,078万円 | 65万円 |
| 93歳 | 1,033万円 | 65万円 |
| 94歳 | 988万円 | 65万円 |
| 95歳 | 941万円 | 0万円 |
リターンの順序による差
単位: 万円
- 前半好調
- 順序どおり
- 前半不調
3ケースとも同じリターンの集合（幾何平均 3.07%）を並べ替えただけです。積立期なら結果は変わりませんが、取り崩し期には変わります。
データを表で見る
| 経過年 | 前半好調 | 順序どおり | 前半不調 |
|---|---|---|---|
| 0年目 | 2,000万円 | 2,000万円 | 2,000万円 |
| 1年目 | 2,284万円 | 2,284万円 | 1,645万円 |
| 2年目 | 2,485万円 | 2,485万円 | 1,454万円 |
| 3年目 | 2,662万円 | 2,614万円 | 1,361万円 |
| 4年目 | 2,805万円 | 2,651万円 | 1,322万円 |
| 5年目 | 2,905万円 | 2,534万円 | 1,308万円 |
| 6年目 | 2,954万円 | 2,272万円 | 1,318万円 |
| 7年目 | 2,947万円 | 1,876万円 | 1,353万円 |
| 8年目 | 2,824万円 | 1,993万円 | 1,417万円 |
| 9年目 | 2,539万円 | 2,043万円 | 1,514万円 |
| 10年目 | 2,103万円 | 2,018万円 | 1,711万円 |
引出率と実質リターンの感応度
資産が尽きるまでの年数です。「—」は運用益が引き出し額を上回るため、理論上は尽きないことを示します。
| 引出率＼実質リターン | 0% | 1% | 2% | 3% | 4% |
|---|---|---|---|---|---|
| 3% | 33年 | 41年 | 55年 | — | — |
| 3.5% | 29年 | 34年 | 43年 | 66年 | — |
| 4% | 25年 | 29年 | 35年 | 47年 | — |
| 4.5% | 22年 | 25年 | 30年 | 37年 | 56年 |
| 5% | 20年 | 22年 | 26年 | 31年 | 41年 |
使っている計算式
必要資産は、年金原価係数を使った次の式です。年間の不足額を W、実質年率リターンを r、取り崩し年数を N とすると、
必要資産 = W × (1 − (1+r)^−N) / r
逆に、資産 PV がどれくらいもつかは、
N = −ln(1 − r×PV/W) / ln(1+r)
W ≤ r×PVのとき、つまり運用益だけで引き出し額を賄えるときは、理論上は資産が尽きません。
なぜ「順番」が効くのか
積立期には、平均リターンが同じなら、値動きの順番は最終額をほとんど変えません。ところが取り崩し期には変えます。
減った資産から引き出すと、残高がさらに減り、あとで相場が戻っても、戻る対象そのものが小さくなっているためです。だから、取り崩し開始からの最初の数年が、その後の資産の持ちに強く効きます。
4%ルールをどう読むか
「資産の4%ずつ取り崩せば30年もつ」という目安は、米国のトリニティ・スタディという研究に由来します。日本でそのまま使うには、いくつも留保がつきます。
- 米国の株式・債券の歴史的データに基づいています。
- 30年で尽きなければ成功、という定義です。40年もつことは保証していません。
- 税金が考慮されていません。日本の課税口座では運用益に20.315%かかります。
- 信託報酬などのコストも、為替の影響も含まれていません。
- 公的年金という終身の収入が別にあることが考慮されていません。日本ではここがかなり効きます。
そのため本サイトでは、「4%が正解」という形ではなく、引出率と実質リターンを動かしたときに何年もつかという感応度の表として提示しています。上の表がそれです。
どの口座から取り崩すか
この試算は資産の総額だけを扱っていますが、実際には「どの器から先に使うか」でも結果が変わります。非課税で運用できる枠は、長く置いておくほど有利になるためです。
取り崩しの順番、定額と定率の使い分け、公的年金の繰下げとの組み合わせについては、出口戦略のページでまとめて扱っています。
出典
- [1]厚生労働省「2024（令和6）年財政検証結果」公的年金の長期見通し。複数の経済前提ケースごとの所得代替率を示す。
- [2]Cooley, Hubbard & Walz, AAII Journal「Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable（Trinity Study）」米国の歴史的データに基づく研究。日本の投資家にそのまま当てはまるものではない。