ツール一覧
自分の数字を入れて確かめる試算ツールと、出典と基準日つきの統計を、1枚に並べています。どれも「正解」を出すものではなく、前提を動かしたときに結果がどれだけ変わるかを見るための道具です。
試算ツール
いくら積み立てれば足りる?
積立資産形成
毎月いくらを、何年、どれくらいの利率で積み立てるといくらになるか。元本と運用収益の内訳、インフレ考慮後の実質値、目標額への到達年数。
老後にいくら必要? 資産は何年もつ?
老後資金・取り崩し
年金で足りない額から必要資産を逆算。取り崩したときの残高推移、4%ルールの感応度、リターンの順序による差。
教育費はいつ、いくら必要になる?
教育費
進路のパターンから総額を試算し、必要な毎月の積立額を逆算。支出が大学入学時に集中する点も反映しています。
毎月いくら返す? 総額は?
住宅ローン
毎月の返済額と総利息。元利均等と元金均等の比較、繰上返済(期間短縮型・返済額軽減型)の効果と償還表。
どの口座に置くと手取りがどう変わる?
NISA・iDeCo と課税口座の比較
同じ積立を3つの口座で行った場合の手取りの差。iDeCoの所得控除と受取時課税、NISAの年間投資枠と生涯枠も反映。
統計・将来予測
人口と将来推計
総人口、高齢化率、生産年齢人口の2070年までの推計。公的年金も経済成長も、この構造の上に乗っています。
出典: 国立社会保障・人口問題研究所「日本の将来推計人口(令和5年推計)」
基準日: 2023-04-26
物価(消費者物価指数)
2013年から2025年までの推移と前年比。現金の購買力がどう目減りするかを実データで確認できます。
出典: 総務省統計局「消費者物価指数(CPI)」
基準日: 2025-12-31
公的年金の見通し
2024年財政検証による所得代替率。4つの経済前提ケースと、それが家計にとって何を意味するか。
出典: 厚生労働省「2024(令和6)年財政検証結果」
基準日: 2024-07-03
為替(ドル円)
為替とは何か、なぜ動くのか、日米の金融政策とどう関係するのか。物価と生活への影響まで。
出典: 日本銀行「外国為替市況(東京市場 ドル・円 スポット中心相場)」
基準日: 2026-07-31
長期金利(10年国債)
長期金利とは何を指すのか、なぜ動くのか、上がると住宅ローン・預金・債券に何が起きるのか。1990年からの推移つき。
出典: 財務省「国債金利情報」
基準日: 2026-09-01
ピケティの r > g
資本収益率が経済成長率を上回るという観察。主張・意味・批判を分けて整理しています。
出典: Thomas Piketty / Harvard University Press「21世紀の資本(Capital in the Twenty-First Century)」
基準日: 2014-01-01
数字を扱うページはほかに、配分の例を比べるアセットアロケーションと、何をどう見ると比較になるかを整理したファンドの比べ方があります。前提になる考え方は基礎から学ぶに置いています。